この記事は、2025年5月に公開した記事を、2026年11月時点の公的な情報(厚生労働省、こども家庭庁)で見直したものです。(2026年11月17日時点)
「つわりって、いつ来るの?」と聞いてしまった日
2017年2月、私たち夫婦に長女が生まれました。結婚して3年。なかなか授からず、妻は基礎体温をつけ、不妊治療にも通っていました。
それなのに当時の私は、「今夜は早く帰ってきてね」と言われていた日に飲み会に参加してしまうような夫でした。
いちばん反省しているのは、妊娠8か月のある日のことです。「ねぇ、つわりっていつ来るの?」と聞いた私に、妻はあきれた顔で「もうとっくに終わってるんですけど」。男性は、女性の体のことを学ぶ機会がないまま大人になりがちです。 夫婦になったら、妊娠・出産のことを一緒に学び、話し合っておくことが大切だと痛感しました。
出産のあとにこそ、支えが必要でした

出産そのものは安産でした。妻は自転車で10分ほどの実家に里帰りし、私はその近さに甘えて、仕事に没頭していました。
生まれた直後から、数時間おきのお世話で眠れない日々。ホルモンバランスの変化も重なり、妻は体も心も疲れ切っていました。食事がのどを通らない時期もあったと、あとから聞きました。
出産は「終わり」ではなく、回復と育児の「始まり」です。 「お疲れさま」ではなく、「ここから一緒にがんばろう」と伝えることが何より大切だと、妻の経験から学びました。いま、つらい気持ちを抱えている方は、ひとりで抱え込まず、医療機関や自治体の相談窓口も頼ってください。
出産と医療保険:給付の対象になるのはどんなとき?

わが家は自然分娩で問題なく出産したため、医療保険の給付はありませんでした。一般に、正常分娩は病気ではないため、医療保険の対象外になることが多いです。
一方で、次のように医師の処置が必要な場合は、医療保険の入院給付金や手術給付金の対象になることが多くあります。
- 帝王切開
- 切迫早産・切迫流産などによる入院
- 吸引分娩などの処置
※対象になるかどうかは、加入している保険の約款によって異なります。
妊娠がわかってから加入するときの注意
妊娠がわかってから医療保険に入ると、その妊娠・出産が保障の対象外になることがあります(一定期間、子宮などの部位を保障しない条件がつくなど)。妊娠を考え始めたら、保険を確認・見直すタイミングです。
入院が長引いたときの医療費の自己負担は、高額療養費制度で上限があります。くわしくは「高額療養費制度が2026年8月から変わりました」をご覧ください。
出産にかかるお金と、公的な支え

出産育児一時金:1人につき50万円
健康保険から、出産1人につき50万円の出産育児一時金が支給されます(2023年4月から。産科医療補償制度に加入していない医療機関などでは金額が変わります)。病院に直接支払われる制度を使えば、窓口で大きなお金を立て替えなくてすみます。
出産費用の見直しの動き
出産費用は地域や病院によって差があり、都市部では一時金で足りないこともあります。2026年5月29日に成立した健康保険法等の改正で、正常分娩の出産費用を公的医療保険でまかない、自己負担をなくすしくみが作られることになりました。始まるのは2028年6月ごろまでの見込みで、全国一律の金額などはこれから決まります。帝王切開などは、今までどおり医療保険の対象(原則3割負担)です(報道ベース。厚生労働省の発表が出たら差し替えます)。
不妊治療の保険適用
2022年4月から、体外受精や顕微授精などの不妊治療も公的医療保険の対象になりました。胚移植の回数には、治療を始めるときの女性の年齢で上限があります(40歳未満は子ども1人につき6回まで、40歳以上43歳未満は3回まで)。
保険適用と一緒に行う「先進医療」は全額自己負担ですが、医療保険の先進医療特約の対象になる場合や、自治体の助成がある場合もあります。
わが家の場合は?わが家の保険で足りているか・合っているかは、保険証券があれば、オンラインの無料相談で一緒に確認できます。(無料相談を予約する)
今日からできること

- 夫婦それぞれの医療保険の証券を出して、「帝王切開」「切迫早産」が対象になるか確認する
- 妊娠を考えているなら、妊娠前に保障を見直す
- 出産する予定の病院の費用の目安と、出産育児一時金の受け取り方を確認する
- 産後の過ごし方(里帰りするか、誰が何をするか)を夫婦で話し合っておく
まとめ
- 妊娠・出産のことは、夫婦で一緒に学び、話し合っておくことが大切です
- 帝王切開や切迫早産は、医療保険の対象になることが多くあります
- 妊娠がわかってからの加入は、その出産が対象外になることがあるので注意しましょう
- 公的な支え(出産育児一時金、高額療養費、不妊治療の保険適用)も知っておけば大丈夫です
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※この記事は公開時点の情報をもとにした一般的な解説で、特定の保険会社・商品をおすすめするものではありません。